退職する前に考えること6選！仕事を辞める前の注意点を解説

このようなお悩みを解決します。

初めての退職だと、尻込みして退職を言い出せない経験は誰にでもありますよね。

しかし、転職先が決まっている場合、時間は多く残されていません。

退職の意思表示のタイミングは、退職する1～2ヶ月前がベストです。
業務の引継ぎや引っ越し、有休消化のことを考えると、今すぐ動き出す必要があります。

そこでこの記事では、会社を退職する前に考えることや注意点について様々な角度から徹底解説します。

この記事を読めば、退職手続きをスムーズに行い、次の転職先で気持ちよく働くことができるようになります。

退職する前に考えておくこと

退職する前に考えておくことは、以下の通りです。

• 辞める時期はいつがいいのか
• 転職先を決めずに退職するのか
• 引継ぎにかかる期間はどれぐらいか
• 有給消化はできるのか
• 失業手当はもらえるのか
• 退職日から遡って半年分の残業記録を入手できるか

順番に解説します。

辞める時期はいつがいいのか

新卒で仕事を辞めるタイミングは、次へのステップを踏み出しやすくなる時期です。

具体的には、以下３つのタイミングがおすすめの退職時期です。

• 3月・９月の求人数が多い時期
• ボーナスをもらったタイミング
• 転職先が決まったタイミング

転職市場は“需要と供給”で決まるので、時期によっては転職の難易度がガラッと変わります。

筆者も新卒で入った会社を9ヶ月で辞めましたが、ボーナス40万円を確保してから退職しました。

関連　新卒が辞める時期はいつがベストなタイミング？【1年目で退職した体験談】

転職先を決めずに退職するのか

転職先を決めずに退職する場合は、ある程度の貯金を確保しておきましょう。

転職先を決めずに退職するメリットとデメリットは以下の通りです。

メリット	デメリット
仕事辞めてゆっくりできた 強みを見つける時間ができる 転職活動に専念できる	貯金がなくなる 周りに気を遣う だらける可能性がある

若くて貯金があればなんとかなりますが、転職しにくい年齢だったり、貯金が少ない状況だったりするとかなり苦労します。

離職期間が長くなるほど、不安も増えるのでその点は注意しましょう。

引継ぎにかかる期間はどれぐらいか

意外と忘れがちなのが、引継ぎにかかる時間を考慮していないケースです。

法律上は2週間前に退職を告げればOKですが、一般的な社会人のルールや就業規則には1か月前の申し出がほとんどです。

例えば、転職先が先に決まったケース。

転職先の企業からは、「なるべく早く来てほしい」と言われているのに、「現職がなかなか辞められない…」このような状況だと内定を取り消される可能性もあります。

企業としては、すぐにでも働いてもらいたい考えがあります。

転職先に入社日を確認し、現職には○日に退職しますと宣言しましょう。

有給消化はできるのか

会社を退職する際は、必ず有給休暇を取得しましょう。

日本人的な考え方で、「辞めるのに有給を取るのが気まずい」と転職に罪悪感を抱く人もいますよね。

年次有給休暇とは、法律で定められた労働者に与えられた権利です。

以下、2つの要件を満たした時、年次有給休暇を取得することができます。

退職日のギリギリまで働く必要はありません。退職日を設定したら、後は有給を逆算して使えばOKです。

失業手当はもらえるのか

失業手当は、地域のハローワークに行って失業保険の申請をするだけで、国からお金がもらえる制度です。

しかし、失業給付金にはもらえる条件があります。

離職の日以前2年間に、被保険者期間が通算して12か月以上あること。
ただし、特定受給資格者又は特定理由離職者については、離職の日以前1年間に、被保険者期間が通算して6か月以上ある場合でも可。

ハローワークインターネットサービス

関連　仕事辞めてもなんとかなる3つの理由！20代で退職した僕の本音を公開

退職日から遡って半年分の残業記録を入手できるか

退職日を確定したら、退職予定日からさかのぼって半年間の残業記録を入手しましょう。

例えば9月いっぱいで退職すると決めた場合、4月からの残業記録をチェックするということです。

残業記録をとる理由は、退職直前の半年間で次のいずれかに該当した場合、ハローワークで特定受給資格者に認定されるからです。

これらは「過労死のライン」にあたるため、自己都合の退職でも、会社都合の退職扱いになります。

両者の違いは以下の通りです。

関連　仕事できないから辞めるは逃げじゃない！逃げるように退職した体験談

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会社に退職を伝える際の注意点

退職を伝える際の注意点は、以下の通りです。

• まずは直属の上司に相談する
• 退職は相談ではなく意思決定の報告
• 罪悪感を持たない
• 退職理由は嘘を伝えてOK

順番に解説します。

まずは直属の上司に相談する

退職を告げる際に、誰に告げるのかはとても重要です。

伝える人を間違えると、手間が増えるだけでなく「なぜおれに先に相談しないんだ！」と怒りを買う恐れがあります。

ただ、誰に伝えるかについてはあなたの所属する組織によって異なります。

直属の上司なのか、人事部長なのか、社長なのか。複数名が相手なのか。誰に伝えれば、退職の意志が滞りなく伝わるか把握しておきましょう。

退職は相談ではなく意思決定の報告

退職理由を伝えても、「どうせ粘られるから嫌だ…」と感じる人もいますよね。

実際、退職理由と交渉に関する調査では、以下の結果が出ています。

「退職の意志を伝えた際に、会社から引き止められましたか？」という質問に対し、「引き留められた」が53.7％で約半数の人が慰留されています。

つまり、引き止められるのを念頭に置きつつ、意思決定を伝えることが重要です。

そのためには、会議室や応接室などきちんと会話ができる環境を設定しましょう。

間違っても、皆がいるオフィスや居酒屋などはNGです。退職をうやむやにされてしまいます。

関連　退職の引き止めに揺らぐ時の3つの対処法【残留してよかったはレア】

罪悪感を持たない

短期離職の場合や部署が忙しいと、「退職するのが申し訳ない」と感じる人は少なくないです。

リクナビNEXTが314人に行った調査によると、転職に罪悪感を抱く人は約3割いました。

転職に罪悪感を抱いてしまう理由は、次のようなものがあります。

• 短期離職で気まずいから
• お世話になった人に申し訳ないから
• 人手が不足してて迷惑が掛かるから

しかし、あなたの退職日をずらしたり、留まることを検討しても問題は何も変わりません。

退職理由は嘘を伝えてOK

退職理由を正直に話そうとする人もいますが、それは危険です。

ネガティブな意見を話すと、「その要因を解決するから考え直してほしい」と攻め込まれてしまいます。

そのため、退職理由を聞かれた際には、「結婚」「親の介護」「友人との起業」などがおすすめです。

これらの理由はすべて、作り話ですが何の問題もありません。

表面上の円満退職を目指したい人は、上記のような適当な退職理由を伝えましょう。

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退職前にやっておくこと7選

会社に見切りをつけるなら、退職前の準備をしておきましょう。

「なんとなく貯金しよう」だと退職後に思わぬリスクがあります。具体的にやっておくべき準備は以下の7つです。

• クレジットカードを作っておく
• 引っ越しの準備をする
• 退職を告げる
• 退職後の手続きについて勉強する
• 退職後に支払うお金を計算・把握する
• 固定費を下げる
• 転職活動をしておく

詳しい内容が知りたい方は、「退職前にやっておくこと７選！クレジットカードの登録は必須です」をあわせてご覧ください。

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会社が退職に応じない場合の対処法

会社が退職に応じてくれない時の対処法は、以下の通りです。

• 会社をバックレる
• とにかく書面で記録を残す
• 労働基準監督署を使う
• 最終手段は退職代行を使う

順番に解説します。

会社をバックレる

会社があなたの退職を認めない場合は、会社に行かない選択を取ることもできます。

退職届を受理してもらえない、退職届を出してから嫌がらせを受けるようになったなど、どうしても耐えられない場合は、バックレることもできます。

法律上は、2週間前に退職を告げれば問題ありません。

退職届を内容証明で郵送し、2週間は有給や、欠勤で休んでしまえば、もう会社にいかなくてもいいのです。

とにかく書面で記録を残す

会社に理不尽な対応をされた場合は、必ず書面で残すようにしましょう。

具体例

• 有給休暇の消化が認められない
• とにかく仕事を押し付けられる
• いじめに近い対応をされる

もし相手が口頭で済まそうとした場合は、「その旨を書面で残して確認をしたいので、のちほどメールをします。」と会話をメールで再現すると記録が残ります。

また、相手の話をオウム返しするのも有効な手段です。

「有休消化は認められないのですね？」「残業記録は渡してもらえないのですね？」など

労働基準監督署を使う

労働基準監督署をと聞くとハードルが高いと感じるかもしれませんが、市役所に行く感覚で使えます。

退職は、あなたが悪いのではありません。

会社が悪いことをしているのだから、第三者の力を利用して対応してもらうことも重要です。

最終手段は退職代行を使う

上司ともう一生会いたくない人は、話の場を設ける必要はありません。

退職代行サービスを使えば、嫌いな上司と会わずに会社を辞めることができます。

年齢別退職代行サービス利用者ランキング2021によると、男性の利用者1位が20代前半（20歳～24歳）40.3%で、女性の利用者１位が20代前半（20歳～24歳）38.5%と若者が使用するサービスが退職代行です。

若者が退職代行を利用する理由

• 短期離職だから自分から言い出しづらい
• 会社を辞めさせてもらえない
• 二度と出社したくない

退職代行を使えば、即日から出社せずに退職できます。

面倒な会社との手続きをする必要もないので、転職前の大きなストレスから解放されます。

とはいえ、どの退職代行サービスを使えばいいの？本当に辞められる？と不安な方もいると思います。

退職代行サービス辞めるんですなら、弁護士監修で退職率100％、会社や上司への連絡もすべて代行してくれます。

さらに、お金を払うのは辞めてからなので安心して利用することができます。

関連　退職代行おすすめランキング10選！サービスの違いや失敗しない選び方を解説

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退職の手続きに関するまとめ

会社を辞める際は、円満に退職手続きを行うのが理想的です。

とはいえ、話を聞いてもらえなかったり、退職を先伸ばしにされたりすることはよくあること。

そんな時は会社に振り回されるのではなく、今回紹介したような退職の準備を粛々と行いましょう。

少しでも参考になればうれしいです。それではっ！！